株式会社トーエネック | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：今回ご紹介するのは、株式会社トーエネックの働き方改革の取り組みです。その取り組みの一つである「管理職の意識変革の研修」を行うまでのプロセスについて事務局の皆様にオンラインで伺いました。 株式会社トーエネックは、中部電力グループの総合設備企業として、愛知県に本社を置き、設備工事を通じて、社会を支え暮らしを守っています。
ワークライフバランスの企業事例（4ページ目）
発信元の公式情報を、公表日・出典とともにご案内します。制度の条件や最新状況は公式の原文をご確認ください。
東芝プラントシステム株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：発電所や上下水道、交通、工場・ビル施設といったインフラ設備の建設を通じて産業・社会の基盤をつくる東芝プラントシステム株式会社。人々に安心と安全を提供するべく業務内容は多岐に渡り、突発的な対応を迫られることも多い業種ですが、その分、働き方改革を早急に進める必要性を感じておられました。弊社のコンサルタントとともに前向きな取り組みを続けた同社の働き方改革。トライア
三菱地所プロパティマネジメント株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：丸の内ビルディングや横浜ランドマークタワーなど、首都圏・全国主要都市の大型オフィスビル、商業施設の総合的な運営・管理サービスを行う三菱地所プロパティマネジメント株式会社。2014年に三菱地所グループの同業種2社が合併。業態・業務こそ共通しているものの、実務の進め方は部署や担当物件によって異なるため、２社のよいところを残しながら「理想とする効率的な業務手法や働
株式会社えがお | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：2016年に発生した熊本地震は、忘れがたい記憶として私たちの脳裏に残っています。道路や電気、ガス、道路などのインフラは一時完全にストップし、県内外に甚大な被害をもたらしました。ここで、みなさんに考えてみていただきたいのです。仮に、あなたの住む地域で大きな地震があったとして、社員の一部が出社できなくなったら、会社はどうなるでしょうか？ たとえば「被災してすぐに
【page.1/2】衆議院議員 国光あやの事務所 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：「医師であり厚生労働省出身、現在は国会議員。長時間労働が当たり前のブラックな環境ばかりで働いてきましたが、そんな私にとって働き方改革はライフワークです」とにこやかに、かつ力強く語る国光あやの 衆議院議員。“ブラックな永田町”をホワイトに変えたい！という一心で、「まずは足もとから」とご自身の事務所に変革をもたらしておられます。2019年3月には弊社にコンサルテ
【page.1/5】[店長研修]株式会社シップス | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：全国に80店舗を構えるアパレル・セレクトショップ「SHIPS」を運営する株式会社シップス。「顧客のニーズに合わせるため残業を減らすのは難しい」と考えられがちな業種ですが、本当にそうなのでしょうか？ 残業を減らして社員やアルバイトのやる気を向上させながら顧客満足度を高め、結果的に売上もアップ。そのきっかけとなった「店長研修」とは？
【コンサルティング・中間報告会】株式会社シップス | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：弊社のコンサルティングについて、「どんな流れで進めるのか、マニュアルを教えてほしい」とご依頼いただくことがあります。しかし弊社には定型フォーマットも基本マニュアルも存在しません。なぜなら、悩みの段階や目指すゴールは企業ごとに異なるため、最適な進め方を“オーダーメイド”で考えているから。だからこそ、1000社をこえるクライアント企業のみなさまと共に大きな成果を
【ライフ・スイッチ研修】株式会社シップス | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：働き方改革は、進み具合によって悩みの種類や対応法が変化します。これから着手する組織が「課題が山積み･･･」と混乱するのは当然のこと。順調な成果を出し続けている組織でも、“新たなステージでの課題”を感じているのです。コンサルティング4期目を迎え、本質的な働き方改革を実践中の株式会社シップスでは、チームワークや時間への意識をさらに高めるべく、弊社が開発した「ライ
株式会社ベアレン醸造所 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：本格的なクラフトビールとローカリズムを貫く姿勢が地元ファンを中心に広く愛されている岩手県盛岡市の株式会社ベアレン醸造所。同社にとって良質なビールを醸し続けるのは当然の使命であり、そのためには「社員が満足感を持って働ける環境」「良質なコミュニケーション」が必須条件といえます。2017年にスタートしたベアレン醸造所の働き方改革、その軌跡と今後をご紹介します。
株式会社岩手ホテル&リゾート | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：「多忙を極めるレストランで残業削減＆売上UP」「ホテルに休業日を設定」。一見、困難に思えるこうした働き方改革を実行中の企業があります。盛岡市内と安比高原を拠点に、ホテル、ゴルフ・スキー場、温泉施設などを運営する株式会社岩手ホテル＆リゾートです。急増するインバウンド観光客への対応もあって業務が増加・煩雑化する中での取り組みは、参考にしたい点がいろいろ。「お客様
大東建託株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：賃貸建物の建築・管理を請け負い、入居希望者に対する最適な住まいやサービスの提供を中核事業とする大東建託株式会社。全国をカバーする圧倒的な営業力を持ち、賃貸経営受託システムという独自のサービスを提供する同社は、賃貸住宅管理戸数、賃貸仲介件数、賃貸住宅供給実績で業界トップを誇ります。戸数や件数といった「数字」に現れる成果を重視しながら実績を築き上げてきた業界です
セントワークス株式会社 / WLB養成講座卒業生 一之瀬幸生さん（セントワークス株式会社）清水亜希子さん（株式会社エフコネクト）の活動報告 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：WLBコンサルタント養成講座の卒業生で、現在「認定上級コンサルタント」として活動中のセントワークス株式会社一之瀬幸生さんと、株式会社エフコネクト清水亜希子さん。自社内の働き方改革を進めながら、外部へのコンサルティングも行っています。先日弊社が開催した、受講生による事例共有会では、株式会社東北新社での取り組み事例が高評価を獲得。今回のインタビューは東北新社担当
株式会社銚子丸 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：大手回転寿司チェーン「すし銚子丸」を手がける株式会社銚子丸が、注目すべき働き方改革を実践中です。取り組みを先導する堀地元（ほりち はじめ）常務と事務局の三浦正嗣（まさし）課長に、弊社の担当コンサルタント田川拓麿と原わか奈がオンラインで伺いました。
【page.1/4】内閣府 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：霞ヶ関での長時間労働は深刻です。ここでの働き方が企業に及ぼす影響も大きいため早急に改革する必要がありますが、さまざまな障壁に直面しやすいのも事実。弊社では経済産業省、総務省、財務省、外務省、防衛省、警察庁、人事院、環境省、厚生労働省といった中央官庁のコンサルティングや研修に多数関わっており、中でも本格的に取り組んでいる事例のひとつが内閣府です。“聖域”といわ
【page.1/3】新菱冷熱工業株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：新菱冷熱工業株式会社（従業員数2,193名）は、大型の商業施設やホテル、医療施設、空港などの建設に不可欠な空調、給排水、電気設備といったさまざまな設備の設計・施工を行い、快適な環境を提供する企業です。建物の中で人々が活動するのにふさわしい「環境」を整え、維持するのが事業の柱ですから、建物完成後も重要な業務が続きます。“さわやかな世界をつくる”という経営ビジョ
【page.1/2】鹿島建設中部支店 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：働き方改革が難しいといわれる建設業界も、本腰をあげて動き始めています。中でも大手ゼネコンとして知られる鹿島建設は、全社の中でもいち早く中部支店で具体的な取り組みがスタート。同社で進行中の改革は同業の方々にはもちろん、「建設業界でできるなら自分たちも！」と、他業界のみなさんにとっても光明となるでしょう。
第二期最終報告会ダイジェスト / PHCホールディングス株式会社（旧：パナソニック ヘルスケアホールディングス株式会社） | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：業務量が増加し業務効率化が急務の状況にある中、従業員満足度の更なる向上を目指した。
静岡県教育委員会 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：日本は早急に働き方改革を実行しなければ国家財政が崩壊する状況にあります。実際に改革を進めさえすればどんな業種・業界・職種も変わっていけるのですが、いざ現状を見てみると、「もっと改革が加速化してもいいはずなのに。なぜ働き方に対する根本的な発想が変わりにくいのか？」という疑問がわいてきます。さらに突き詰めて考えると、「中央官庁や学校の働き方が変わらないからではな
【page.1/2】岡山県教育委員会 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：未来を担う子どもたちに質の高い教育を提供するには、教育現場の働き方改革を早急に進めていく必要があります。今のままでは、過重な作業量と「過労死ライン」を超えるほどの長時間労働で教員たちが疲弊し、教育の本質を高めることは難しいためです。学校における働き方改革は難しいといわれますが、だからこそ早急に実施する必要に迫られています。日本の未来を左右するといっても過言で
【page.1/2】大阪府四條畷市役所 子ども政策課様 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：大阪府四條畷市役所で働き方改革に取り組まれた子ども政策課の溝口課長に、弊社コンサルタント・松尾羽衣子がお話を伺いました。
岩手県と盛岡市 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：「働き方改革とは、“都会”の“大企業”の話だ」と距離を置いて考えてしまう方たちは少なくありません。企業でさえそうなのですから「地方自治体」となると、たとえ改革の必要性が明らかだったとしてもなかなか第一歩を踏み出せずにいるのが現状です。しかし、中央官庁や学校の変革が重要なのと同様に、地方自治体の働き方改革も急務といえます。高齢化と人材不足が深刻化する地域であれ
【page.1/2】イーソル株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：イーソル株式会社は、1975年の創業以来、組込みソフトウェアの開発および流通・物流のプロフェッショナルとして実績を重ねてきた企業です。世界を舞台に活躍する革新的なテクノロジーカンパニーとして、卓越性・スピード・当事者意識などを重視しながら“楽しいチャレンジ”を続けています。「経営戦略」として働き方改革にも積極的に取り組む同社の『楽しい“働き方”チャレンジプロ
三重県 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：鈴木英敬知事の就任以来、県を挙げて働き方改革に挑む三重県。県民の「幸福度」も年々上昇しています。興味深いことに、この「幸福度」に強い影響を与える指標の1位が、他県では「年収」であるのに対し、三重県では１位が「家族関係」、２位が「健康」となっています。80年以上にわたってハーバード大学が継続実施している史上最長の追跡研究「成人発達研究」でも、幸福度や健康状態に
ミサワホーム株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：ミサワホーム株式会社は「住まいづくり」を幅広くサポートする総合住宅メーカーです。『環境を育む／暮らしを育む／家族を育む／日本の心を育む』という“4つの育む”を理念に掲げ、社員の働き方改革にも積極的に取り組んでいます。とはいえ、最初から順調だったわけではありません。一時は経営状態が悪化し、社員研修などもストップ、従業員満足度は低下して離職率も高まり･･･と、根
マニュライフ生命保険株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：多くのグローバル企業において「日本支社だけが突出してエンゲージメント（組織への貢献意欲）スコアの数値が低い」というケースは少なくありません。カナダに本社を置くマニュライフの日本法人「マニュライフ生命保険株式会社」でも、北米・アジア圏を中心とする世界14の国および地域の中で、エンゲージメントスコアが最下位でした。この数値をなんとか改善したいという強い使命感を持
JSR株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：JSR株式会社は1957年に合成ゴムの国産化を目指して設立され（旧社名：日本合成ゴム株式会社）、現在社員数は約7,200人（連結）、売上高は約4,200億円（2018年3月）の石油化学メーカーです。設立後は、エマルジョンや合成樹脂、半導体材料、ディスプレイ材料へと社会ニーズの変化を踏まえて先端技術を開拓し、事業領域を拡大してきました。JSRグループの製品は、
国立大学法人 長崎大学 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：最初の２年間は事務局として、ワーク・ライフバランスコンサルタントの方々がどんな支援をされるのか、そばで拝見する立場でした。定例会でのファシリテーションが皆さん上手で「毎回こんな風にして、次のステップへ引っ張っているんだ」と感心していました。
三重県を拠点に薬局を運営するA社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：三重県を拠点に薬局を運営するA社。地域にとってのかかりつけ薬局を目指してきめ細やかなサービスを展開しています。ワーク・ライフバランスに取り組んだ結果、注目すべき変貌を遂げた同社の事例をご紹介します。
UQコミュニケーションズ株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：UQコミュニケーションズ株式会社（従業員486名）は、電気通信事業を行うKDDI傘下の企業です。高速モバイルデータ通信サービス「WiMAX」を全国展開し、2015年にはスマートフォンサービス「UQ mobile」事業も開始。今後2020年以降順次、初代「WiMAX」を後継の「WIMAX 2＋」に完全切り替えするなど、めまぐるしく変動する同業界にありながら、効
【page.1/5】日本郵便株式会社 | 株式会社ワーク・ライフバランス
原文抜粋：社員数約20万人、郵便局約2万局を有し、日本最大級の物流ネットワークを誇る日本郵便株式会社では、社員の生産性向上・満足度向上を目指し、働き方改革を進めています。2016年、私たちにご相談をいただき、横山社長と弊社小室との対談を実施。それを皮切りに、１期目はモデル局３局のコンサルティング（関東）、２期目は５局のコンサルティング（東北・近畿）などを進めています。